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日増しに見出しは、、

世界は 社会は グロテスク
画面は 場面は グロテスク
やり口 手口は グロテスク
レポーター キャスター グロテスク
日増しに 見出しは グロテスク、、、

 仲井戸さんの1980年代の作品だが、今の金融市場そのものを表している。昨年の今頃は、「サブプライム問題は野球で言えば9回の表くらい」といった楽観論も聞かれたが、今なお先の見えない延長戦を戦っている感覚だ。

 昨日のニュースはAIGが中心で、MBIAの決算やHSBC Finance、GEの話などはかすんでしまった。AIGは第4四半期で617億ドル、2008年通期では993億ドルの純損失と、記録的な数字を発表している。数字に対して感覚がだんだん麻痺してくるのがこわい。

 617億ドルの内訳を見てみると、目立ったところでは、約4割を占める246億ドルが税金や無形資産関連の会計上の損失、67億ドルが昨年行なったABS CDOやsecurities lendingのリストラ等に関する損失、FRBへの利払いなどで100億ドルあまり、市場環境の変化による保有資産の価格下落が259億ドルとなっている。

 保有資産の損失の259億ドルのうち、バランスシート型・アービトラージ型の企業CDOなどのSuper SeniorにCDSで投資したものから69億ドル、CDS以外の形態での投資から54億ドル、負債の時価評価から24億ドル、それぞれ損失が発生している。昨年の第4四半期には政府による支援によってAIGを参照するCDSは大幅にタイトニングしたが、このことがこの期においてはネガティブな影響をもたらしている。

 今朝の新聞は、一面で「クレジット・デリバティブ・スワップ(CDS)」と間違え(正しくは「クレジット・デフォルト・スワップ(CDS)」)、「CDSの評価損が響き」、「巨額のCDSが重し」、としているが、上記のように、CDSの形態での取引からの損失は全体の1割程度にとどまっている。また、第4四半期にABS CDO関連のリストラをした関係で、CDSの残高は3723億ドルから2975億ドルへと減少している。学習効果か、「CDSは3700億ドルあるが、重複もあるので実際には数分の一とみられる」と報じているが、AIGのような最終投資家はディーラーと違って売り買いを頻繁に繰り返すわけでもなく、“重複”は大きくない。昨日の決算資料を見れば、グロスで3900億ドル、ネットで29750億ドルとはっきりと書いてあるのだが、この辺までは目が行かないようだ。一番違和感があるのが、「RMBSの残高がXXX、CMBSの残高がYYY、CDSの残高がZZZ」という表現である。RMBSやCMBSがアセットクラスであるのに対して、CDSは取引の形態であり、同列に並べるのはおかしい。CDSによってどんなアセットクラスのリスクをとっているのかが見えてこない。「債券はXXX、ローンはYYY、CDSはZZZ」ならまだ整合性が感じられる。

 だいぶ脱線してしまったが、Super Seniorの内容を見ると、全体の約8割を占める規制資本関連の取引においては、驚くことに原資産のデフォルトは引き続きほとんど発生しておらず、劣後比率も12%~18%あり、見た目はパフォーマンスに大きな問題はないようだ。最初のコールまでの期間が1年前後ということで、想定通りにコールがかかればポジションはかなり軽くなるが、景気の冷え込みが深刻化して、カウンターパーティーである欧米の銀行がコールをかけなければデュレーションが伸びて時価への影響も発生しうる。

 各種報道のように、政府は、最大300億ドルの資本のファシリティの設定、ALICOとAIAの全株式を保有するSPCの優先株と交換に既存のファシリティの260億ドル減額、米国内の生保契約の証券化による85億ドルの調達、250億ドルに減額された既存のファシリティの金利を「L+300(但しLは3.5%がフロア)」から「L+300(フロアなし)」に変更、といった支援を行なっている。格下げによって追加担保の拠出やCPファシリティへのアクセスの遮断が生じるが、Moody’sとS&Pはシニア格付けをA3/A-に据え置き、見通しのみをネガティブに変更した。まさに首の皮一枚である。CEOのLiddy氏は、「流動性はもはや問題ではない」と発言しているが、強気になれる状況からはほど遠い。

 またまた政府の支援を必要とすることになったのは、市場環境の悪化が進んで保有資産の質が劣化したことと、景気後退によって部門の身売り交渉が難航したことが原因と思われるが、今回の支援を行なう前提となった「今後の市場環境の推移」と「部門売却の見込み」がまたはずれれば、将来的に再び救済が繰り返されることも予想される。実際、当局も、市場環境が悪化すれば追加支援の必要性が発生する可能性があることに言及している。

 それにしても、なぜ、ここまで助けようとするのか。昨日のUS TreasuryとFRBの声明によると、AIGは小企業や地方自治体など1億人のアメリカ人を雇用する10万社以上に保険を提供し、アメリカ国内に3000万人の保険契約者が存在し、教職員や非営利団体などの年金を運用し、多くの大手金融機関にとっての重要な取引相手であり、破綻の影響が多大である、ということである。これに加えて、MMFが保有するAIGの債券に損失が発生することもおそれているのだろうか。昨年、AIGを救済したのは、潰すと某大手投資銀行がのっぴきならない状況になるからであると、アメリカの新聞が報じていたが、実態はより複雑な状況のようだ。

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2009.03.03 | Comments(2) | Trackback(0) | 決算発表

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